6回目:大切なお子さまの「教育費」

みなさん、こんにちは。大河ドラマ「西郷どん」ブームにあやかってか、桜島どんも連日のように元気に「どか灰」を降らせております。朝、洗車したばかりなのに夕方には灰で真っ白...鹿児島に住む人の宿命ではありますが、そろそろ落ち着いてほしいものですね((+_+))

 

さて今回は大切なお子さまの「教育費」についてお話してみたいと思います。

日頃、住宅に関するライフプランニングのご相談を受けている中で、お子さまの教育費の優先度はどのご家庭においても最優先とお考えの方が非常に多いようです。

住宅ローンはいくら組むかより、いくらなら払っていけるかという考えで検討すべきとお話ししましたが、払っていける支払額を決めるうえで、この教育費はもっとも重要な要素と言えます。なぜなら、大多数の方がお子さまへの愛情と期待から「削りたくない」とお考えだからです。

教育費と住宅ローンを両立させるために大切なことは教育費のピークと期間を踏まえたうえで住宅ローンの支払い計画を作ることです。

一般的に幼稚園から高校まですべて公立に通った場合の総額が約504万円、すべて私立に通った場合が約1678万円になるというデータも公開されています。(平成24年度「子供の学習費調査」 文部科学省HPより)また大学・短大・専門学校への進学率は70%超となっており、自宅から国立大に通う場合で約500万円、下宿で私立大に通うとなるとだいたい約1000万円前後はかかるというデータが出ています。

このように教育費の総額はかなりの金額になりますが、教育費の特徴として「必要な時期が確定している」ことが挙げられます。つまり、負担が軽い時期と重い時期=教育費のピークがあるという事です。

教育費のかけ方は人それぞれありますが、一般的に負担が軽い時期としては生まれてから中学校くらいまでの時期、負担の重い時期=ピーク時期とは主に大学進学時に当てはまる方が大半を占めるかと思われます。

進学費用をすべて月々の収入から捻出することは難しいため、月々の教育費とは別に教育費のピーク時期に的を絞った貯蓄も大切になってきます。

{毎月の教育費+ピーク時期のための貯蓄}をひとくくりに教育費として捉え、収入から教育費、生活費、固定費などを差し引き、払っていける住宅ローンの支払額を算出することが出来ます。

 

子どもが小学校に上がる前後に住宅の購入を考える人も少なくありません。将来のライフプランを立てずにその時の教育費と生活費だけをみて、見切り発車で高めの物件を購入するケースを聞いたことがありますが、将来の教育費のピークを考慮しなければ、のちのちに支払いが難しくなり、教育費を削って、大切なお子さまの進路を狭めてしまう可能性もあります。

住宅購入の前に将来的な家族のライフプランニングと家計のキャッシュフローを確認しておきましょう。

 

最後まで読んでいただきありがとうございました。次回は7月1日頃に更新予定です。